夏の終わりに靖国神社について１

落ち着いた頃に靖国問題について、僕の見解を書いてみたいと思います。

靖国問題の概略についてはマスゴミが報道しているので、
概ね皆さんそれが正しいか誤りかはともかく争点については、
ご理解されていると思います。

靖国問題の事の発端

1985年朝日新聞の加藤千洋が8月15日の当時の中曽根首相が、
靖国神社へ参拝する前から首相参拝を批判する反靖国記事を書いたのがきっかけです。
その朝日の記事を受け中国が首相の靖国参拝を問題視する反応を示したのです。

全ての始まりはここ

この加藤という男は現在報道ステーションでレギュラーで出てきております。
こいつが日本の国益を著しく損ねた売国野郎です。
皆さんお忘れなきよう、こいつを見たら売国奴と罵ってやってください。

こうして、中韓が靖国カードを外交カードとして棚ボタ的に手に入れたのですが、
さて、この2国が首相の靖国神社参拝に文句を言う資格があるのでしょうか？

結論は無しです。

中韓は首相の靖国参拝を非難する理由として、極東国際軍事裁判いわゆる東京裁判
で認定されたＡ級戦犯が合祀されている点を挙げていますが、
中韓はそもそも東京裁判を持ち出す法的資格がありません。

では、その資格がない根拠とは

サンフランシスコ平和条約には
「サンフランシスコ平和条約に署名、批准していない国にはいかなる権利、
権原又は利益も与えない」と書かれています。
サンフランシスコ平和条約には日本を含む49カ国が署名、批准していますが、
その中に中国も韓国もありません。
更に条文の中に、ここに署名、批准していない国によって日本の利益が
減損され、又は害されることはないとあります。

要するに、条約に署名しなかった国には、この件について一切
ものを言う資格がないのです。

日本は法治国家ですから、敗戦後の独立に際し署名した条約に基づき、
国家運営をすすめているわけですが、
人治国家である中国、法治国家であるはずなのにどこかおかしい韓国は
それを無視して、我が国に対して偉そうな物言いを続けてきている訳です。

そもそも、大原則として

死者への慰霊や追悼の方式はその国が独自に決めるべきことであり、
よその国にとやかく言われる筋合いは全くありません。
更に、韓国について言えば、当時韓国は1910年の日韓併合により、
大東亜戦争は、日本国の一員として連合国相手に戦っていたのですから、
敗戦国なのです。
そもそも、資格の有無をどうこう言うことがおかしい。